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英国、エベリン・デ・ロスチャイルド卿がアサド政権を倒すよう要請!

英国、エベリン・デ・ロスチャイルド卿がアサド政権を倒すよう要請!
Your News Wire.comより 2017年4月11日 




イギリスのエベリン・デ・ロスチャイルド卿は、ロンドン金融街で開催された資金集めのイベントで不気味なスピーチを行いました。
スピーチの中で彼は、「アサドを追放しシリアを新しい国にするために、西側諸国は団結してシリアに軍事介入すべきである。アサドは残忍な独裁者であり逮捕されるべきだ。共通の良識に背き我々の企業価値の脅威となっているアサド政権は倒さなければならない。」と西側諸国に強く要請しました。

大富豪のロスチャイルド家は18世紀の終わりに5人の兄弟がロンドン、パリ、ウィーン、ナポリ、フランクフルトを拠点として世界的な金融システムを創設して以来続いています。

また、ロスチャイルド卿は、「当時、5人の兄弟は、情報とアイデアを共有し国境や文化を超越した桁外れのビジネスを構築した。しかし200年間続いてきた彼らのビジネスの目標が、今、共通の良識に背いている独裁アサド政権によって我々の世界的な企業価値が脅威にさらされている。」と述べました。

ロスチャイルド卿は億万長者の金融王です(彼の妻はリン・フォレスター・デ・ロスチャイルド)。
彼は、各国政府に対して中東の軍事介入を要請した理由について何の説明もしませんでした。

しかし彼がシリア侵略を主張する理由は、シリアにはロスチャイルドが支配する中央銀行が存在しないからです。現在、ロスチャイルドの中央銀行が存在しない国が5つあります。2000年当時は8ヶ国ありました。イラク、リビア、アフガニスタンが西側諸国に侵略されたことで、これらの国々にもロスチャイルドの中央銀行ができました。
以上




■『世界を支配するユダヤ金融資本と闇の勢力』について

アメリカの大企業の大半はユダヤ系資本で占められています。アメリカのユダヤ系資本はメロン財閥、その傘下にガルフ、テキサコの石油会社。モルガン財閥、その傘下にモルガンスタンレー、モルガンギャランティの金融関連企業とジェネラルエレクトリック(電気製品から原子力関連、兵器まで作っています)。

ロックフェラー財閥はアメリカの大企業の50パーセントを有し、日本でもその名を良く知られているチェースマンハッタン銀行をはじめエクソン、シェブロン、アラムコ、モービルなどの石油メジャーを傘下に持っています。

ユダヤ系資本はアメリカだけにとどまらず、フランスのロスチャイルド家は国際ユダヤ人社会との広いネットワークがあり、イギリスのロスチャイルド家はリオチントジンク社という世界の金、ダイヤ、ウラン市場を一手に握る企業とロイヤルダッチシェル、ブリティッシュ・ペトロール(BP)といったこれまた石油メジャーを支配しています。

これらのユダヤ資本はその財力とネットワークを生かし、企業だけでなくアメリカ、ヨーロッパから世界の政治、経済に関わるあらゆる国際機構、国際機関に深く影響力、と発言力を持っています。国連、IMF、WHO、OECD等がユダヤ金融資本のエージェントであるという理由はここに在ります。

さらに世界の経済や政治に与える強大な影響力の端的な例が、連邦準備制度理事会(FRB)です。FRBはドル紙幣を発行し、世界の経済を支配する機関ですが(日本で言えば日本銀行にあたる)、何と国営銀行ではなく私有銀行なのです。ロックフェラー家のナショナル・シティ・パンクとモルガン家のファースト・ナショナル・バンクがその所有者です。

この2つの銀行の株主であるロスチャイルド家、クーン・ロープ商会、ウォーバーグ商会、ロックフェラー一族、モルガン財閥がFRBの真の支配者なのです。連邦準備制度理事会(FRB)はユダヤ金融勢力の所有物であり、アメリカ国家にはドル紙幣を発行する自由がありません。日銀を含めて、世界各国の中央銀行も同様にユダヤ金融勢力に支配されています。


日銀はFRB日本支店、あるいは日銀ロスチャイルドとも揶揄されるように、株の20%はロスチャイルド家に所有されています。さらに日銀の民営化を狙って所有率を31%に増やそうと画策しています。80年代の日本のバブル崩壊では、日本国民の大切な資産数兆円が日銀を通じ、ロスチャイルドの手に渡ったと言われています。

また彼らの金融機関は世界各国の王家や王族の資産運用にも深く関わっており、(戦前は日本の皇室の資産運用も行っていました)とりわけ英国王室やオランダ王室などとは深いつながりがあります。
 
ユダヤ金融資本が所有する企業は、世界中の石油、金・プラチナ・ダイヤモンド、ウラン市場だけにとどまらず放送局、新聞社、通信社、出版社、娯楽関連(ハリウッド映画もしかり)、穀物取引、化学、兵器製造、医薬製造、金融、保険業などありとあらゆる業種に渡っています。石油や貴金属の価格の取り決め、株価の操作など、世界経済のすべてが彼らの判断で決定されます。彼らのビジネスの中でも多くの利潤を上げているのはエネルギー産業や兵器産業でもなく、国家間レベルの麻薬・ドラッグの商取引だと言われています。これらの闇のビジネスのマネーロンダリングに一役買っているのが彼らが所有するスイスの金融機関です。

このブログを読まれているあなたもこれらの企業に関連した製品やサービスに少なからず毎日お世話になっているはずです。今日食べたパンの小麦粉、デザートの果物、食後に飲んだコーヒーやタバコ、車のガソリンや自動車保険、家族で入った生命保険、テレビで見た海外のニュース、医者にもらった薬、どれもこれもが皆そうなのです。いまや私達の日常の暮らしは彼らが所有する企業なしでは成り立たなくなっています。人類の生殺与奪の権利をユダヤ金融勢力が握っていると言っても過言ではないのです。

ユダヤ金融資本の中でもトップに立つのがロスチャイルド家です。ある時ロスチャイルド家党首の母親は、「世界を動かしているのは大統領ではなく私の息子である」と豪語したそうです。ちなみに現アメリカ大統領、ジョージ・ブッシュのブッシュ家はユダヤ資本ファミリーの第3階層に属しています。ユダヤ商店のトップに君臨するのがロスチャイルド家、続いて番頭格のロックフェラー家、モルガン家、ハリマン家。ブッシュ家はそのハリマン家に仕える家柄です。ちなみに前アメリカ大統領のパパ・ブッシュはCIAの麻薬ビジネス。祖父のプレスコット・ブッシュは、ヒトラーに送金する仕事などで財を成しています。ロスチャイルドやロックフェラーから見れば、現アメリカ大統領などは丁稚小僧に等しい存在であるといえましょう。

アメリカでは政治の中枢に多くのユダヤ系アメリカ人が高位高官のポストを占めています。イスラエルに肩入れするアメリカの外交方針は当然過ぎるほどの結果なのです。またアメリカ、ヨーロッパをはじめ世界各国の政治、経済のトップや中枢には、ユダヤ系でなくとも「ユダヤ的思想」に同調する人々が数多く存在しています。(もちろん日本も例外ではありません)これらの「ユダヤ的思想」に同調しお互いの利益を図る勢力が「ユダヤ金融勢力」とか「闇の勢力」と呼ばれています。

冥土院日本(MADE IN NIPPON)より  2006年12月02日 の記事


狐狸庵の一言


記事は少し古いですが、記事の中身は新鮮です。
アラブの春や現在のシリア情勢を理解するには良い資料です。




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